長崎原爆の影と海外の反応｜なぜ消えない？米国の認識は

2025年7月8日

「長崎の原爆でできた人の影の写真を見て、言葉を失った」「これは本当の話なのか？」近年、SNSやネットの英語書き込みなどを通じて、長崎に投下された原子爆弾が残した「人の影」が海外での反応が注目を集めています。

多くの場合、その衝撃的な事実は、原爆の悲劇を詳しく知らない人々にとって信じがたいものとして受け止められているようです。

この記事では、そもそも人の影の跡が残る理由といった科学的な解説から、広島からの二重被爆という過酷な運命を辿った人々の存在まで、原爆がもたらした現実を深く掘り下げます。

さらに、米軍は捕虜の存在を事前知ってたのか、なぜ日本の降伏を確実視しながら投下に踏み切ったのか、そしてもし第三の原爆があれば次の目標は東京だったのか、といった歴史の闇にも光を当てていきます。

戦後、壊滅した街が復興に何年を要したのかという道のりや、現代におけるアメリカのイスラエル支援の姿勢と比較される倫理的な議論まで、長崎原爆の影が今なお投げかける問いに対する海外の反応を、多角的に解説します。

この記事の要点

原爆で「人の影」が残った科学的な理由
原爆投下をめぐる海外の多様な歴史認識
ネットやSNSで見られる現代の海外の反応
原爆投下に関する様々な議論と論点

衝撃を与える長崎原爆の影とそれを見た海外の反応

人の影が焼き付いた跡が残る理由とは
ネットの英語書き込みに見る現代の衝撃
広島から長崎へ、二重被爆という悲劇
米軍は捕虜の存在を事前知ってたのか
原爆投下と日本の降伏の関連性についての議論

人の影が焼き付いた跡が残る理由とは

白いひび割れた壁に、腕を組んだ人物の黒い影が焼き付いたように見える、原爆の熱線を想起させる画像です

長崎や広島の原爆資料館に展示されている、地面や壁に焼き付いた「人の影」。これは、原子爆弾が放出した強烈な熱線と放射線によって生じた現象です。

まず結論から言うと、影そのものが焼き付いたわけではありません。むしろ、影にならなかった部分が核のエネルギーによって「漂白」された結果、影の部分が元の色で残り、あたかも影が焼き付いたように見えるのです。

この現象には、主に2つの要因が関係しています。

1. 強烈な熱線による表面の変化

原子爆弾の爆発は、一瞬にして数千度という超高温の熱線を放出します。この熱線は、爆心地周辺の物体の表面を瞬時に焼き、変色させました。しかし、人間や梯子などの物体があった場所では、それが「日傘」の役割を果たし、熱線が直接地面や壁に当たるのを防ぎます。そのため、物体の影になっていた部分だけが焼かれず、周囲が白っぽく変色した中で元の色が残りました。これが「影」として認識されるものの正体の一つです。

2. 放射線による化学変化

熱線だけでなく、爆発と同時に放出されたガンマ線や中性子線などの放射線も、物質の化学的な性質を変化させる力を持っています。例えば、アスファルトや花崗岩に含まれる鉱物は、強い放射線を浴びることで色が薄くなる、つまり漂白される性質があります。このため、熱線と同様に、物体によって放射線が遮られた部分だけが変色を免れ、影の形となって残ったと考えられています。

補足：広島平和記念資料館の「人影の石」

特に有名なのが、広島平和記念資料館に所蔵されている「人影の石」です。これは、銀行の石段に座っていた人が被爆し、その部分だけが黒い影のように残ったもので、原爆の恐ろしさを象徴する遺物として知られています。この石段は、爆心地から約260mの地点にあったとされています。

このように、人の影が残った現象は、核爆発のエネルギーがいかに凄まじいものであったかを物語る、痛ましい証拠なのです。

長崎への原子爆弾投下ウィキペディア

ネットの英語書き込みに見る現代の衝撃

女性が驚いた表情でパソコン画面を見つめ、画面の奥から英語のコメントやSNSのアイコンが飛び出してくるような、ネット上の反応を表す画像です。

近年、ソーシャルメディアや海外の掲示板サイトなどで、長崎や広島の原爆で残された「人の影」の写真が拡散される機会が増えています。しかし、その反応の多くは、事実への驚きと、これまで知らなかったことへの衝撃に満ちています。

例えば、「祖父が長崎で、目の前の人が一瞬でいなくなって影になったのを見たと話してくれた。この話をネットの英語書き込みでしたら、嘘つきだと炎上した」という日本人の投稿が、大きな話題を呼びました。この出来事は、海外の一般の人々の間で、原爆被害の実相がいかに知られていないかを象徴しています。

海外の反応には、以下のようなものが多く見られます。

「これはCGやフェイクではないのか？」という懐疑的な意見
「学校の歴史の授業では全く教わらなかった」という驚きの声
「人間がこれほど非人道的な兵器を作ったことに恐怖を感じる」といった畏怖の念

こんな意見が聞かれますね。

多くの場合、欧米の歴史教育では、第二次世界大戦は主にヨーロッパ戦線が中心で、太平洋戦争、特に原爆投下の詳細や、その後の放射線被害について深く学ぶ機会は少ないのが実情です。

そのため、多くの若者にとっては、これらの事実が非常にショッキングなものとして映るようです。

一方で、こうしたネットの英語書き込みは、議論のきっかけにもなっています。「なぜこのような悲劇が起きたのか」「原爆投下は正当化できるのか」といった、歴史認識をめぐる対話が生まれる場ともなっているのです。

もちろん、中には心ない言葉や、歴史修正主義的な意見も見られますが、それ以上に多くの人々が、この事実を知り、平和について考えるきっかけを得ています。

このように、インターネットを通じて拡散される被爆の現実は、世代や国境を超えて、現代の人々に新たな衝撃と問いを投げかけているのです。

広島から長崎へ、二重被爆という悲劇

原爆で破壊された広島と長崎の風景が左右に並び、中央に一人の人物の後ろ姿が立つ、二重被爆の過酷さを暗示する画像です。

原子爆弾の悲劇を語る上で、「二重被爆」という言葉が存在することを知る人は、海外ではほとんどいません。これは、広島で被爆し、その後避難した先の長崎で再び被爆するという、想像を絶する過酷な体験を指します。

この二重被爆の存在は、原爆という兵器が持つ無差別性と、一度では終わらない非人道性を何よりも雄弁に物語っています。

日本政府が公式に二重被爆者として認定した事例は複数存在しますが、その中でも特に世界的に知られているのが、故・山口彊（やまぐちつとむ）さんです。彼の体験は、原爆の恐ろしさを伝える貴重な証言として、後世に語り継がれています。

山口彊ウィキペディア：https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B1%B1%E5%8F%A3%E5%BD%8A

山口彊さんの体験

当時、三菱重工業の技師だった山口さんは、出張先の広島で被爆しました。爆心地から約3kmの地点で爆風に飛ばされ、左半身に大火傷を負いながらも、奇跡的に一命をとりとめます。そして、翌日には故郷の長崎へ戻りました。

しかし、その2日後の8月9日、長崎の職場で広島での被爆体験を上司に報告している最中、再び閃光に襲われます。今度は爆心地から同じく約3kmの地点で、二度目の被爆を経験することになったのです。一度目の被爆による火傷の治療もままならない中での二度目の被爆は、筆舌に尽くしがたい苦しみであったとされています。

戦後、山口さんは二重被爆者として、その体験を国内外で語り続け、核兵器廃絶を訴えました。2010年に93歳で亡くなるまで続いた彼の活動は、多くの人々に感銘を与え、国連本部で上映されたドキュメンタリー映画などを通じて、その存在が世界に知られることとなりました。

二重被爆という事実は、単なる不運では片付けられません。それは、一度の爆発で都市を壊滅させるだけでなく、そこから逃れた人々をも追い詰める核兵器の残虐性を浮き彫りにする、重い歴史の事実なのです。

米軍は捕虜の存在を事前知ってたのか

原爆投下に関する議論の中で、特に倫理的な問題を鋭く問いかけるのが、「アメリカ軍は、投下目標都市に自国の兵士を含む連合国軍の捕虜がいることを事前に知っていたのか」という点です。

この問いに対する明確な答えは未だに歴史家の間でも分かれていますが、米軍が捕虜の存在を認識していた可能性を示唆する資料が複数存在することは事実です。

インプットした情報によると、アメリカ戦略空軍司令部の極秘電報（1945年7月30日付）には、長崎にアメリカ人捕虜収容所があることが確認され、ワシントンに打電されたという記録があります。また、イギリスの情報部からも「広島にアメリカ人捕虜がいる」との通告を受けていたとされています。

これらの情報があったにもかかわらず、なぜ投下は強行されたのでしょうか。これには、いくつかの見方があります。

議論される歴史的背景

情報の不確実性: 当時の混乱した戦況下で、捕虜に関する情報が不正確、あるいは上層部まで確実に伝わっていなかったとする見方。
軍事目標の優先: たとえ少数の味方の犠牲が出たとしても、戦争を早期に終結させるという大きな軍事目標が優先されたとする見方。
意図的な黙殺: 捕虜の存在を認識しつつも、原爆の威力を試すという目的や、ソ連に対する牽制という政治的意図のために、あえて無視されたのではないかという、より批判的な見方。

アメリカ政府は長年、被爆死した米兵捕虜の存在を公式には認めてきませんでした。その理由について、スタンフォード大学のバートン・バーンスタイン教授は、「国民の多くが支持した原爆投下で米兵が死んでいたとなれば世論が批判に変わり、冷戦下での核戦略に影響が出ることを懸念したからではないか」と分析しています。

結局、長崎では爆心地が目標からずれたため、福岡俘虜収容所第14分所にいた約1,400人のアメリカ人捕虜は直接的な壊滅を免れました。しかし、広島では複数の米兵捕虜が犠牲になったことが確認されています。

「味方の軍人まで犠牲にしてでも実行された」という事実は、原爆投下という決断がいかに複雑で、非情な側面を持っていたかを物語っています。

原爆投下と日本の降伏の関連性についての議論

長崎原爆のきのこ雲を背景に、アメリカと日本の国旗がはためき、手前に兵士のシルエットが並ぶ、重苦しい雰囲気の画像です。

「原子爆弾の投下が、日本の降伏を早め、結果的により多くの米兵と日本人の命を救った」という見解は、長年にわたりアメリカにおける公式な歴史認識の根幹をなしてきました。しかし、この説が唯一の真実であるかについては、今なお活発な議論が続いています。

実際には、日本の降伏決定要因については、大きく分けて二つの主要な見解が存在し、歴史家たちの間でも意見が分かれています。

見解	主な根拠	支持する側の主張
原爆投下決定論	・トルーマン大統領による公式声明・2発の原爆投下による物理的・心理的衝撃・本土決戦を回避できたこと	2度の核攻撃という前例のない破壊力が、戦争継続を不可能だと日本指導部に悟らせ、ポツダム宣言受諾へと導いた。
ソ連参戦決定論	・ヤルタ会談での密約・8月9日のソ連対日参戦・和平仲介役を失った日本の絶望・御前会議での議論	日本はソ連を仲介役とした和平交渉に望みを託していた。そのソ連が敵に回ったことで、戦争継続の最後の望みが絶たれ、降伏を決意した。

原爆投下を重視する側は、広島と長崎への攻撃が日本国民と指導者に与えたショックの大きさを強調します。一方、ソ連参戦を重視する側は、当時の日本の最高戦争指導会議（御前会議）の議事録などを基に、ソ連の参戦こそが「とどめの一撃」であったと主張しています。

歴史家のアレックス・ウェラースタイン氏などは、どちらか一方だけが理由ではなく、「広島への原爆投下」と「ソ連の満州侵攻」という二つの衝撃が重なったことが、日本の降伏決定に繋がったのではないか、という複合的な見方を示しています。これも説得力のある考え方です。

また、ガー・アルペロヴィッツ氏のような歴史家は、原爆投下の真の目的は、戦後の世界秩序で優位に立つため、ソ連にアメリカの軍事力を見せつけるためであった、とする「原爆外交論」を唱えています。

このように、原爆が日本の降伏に与えた影響の度合いについては、単純に結論づけることができない複雑な背景があります。それぞれの見解がどのような歴史的資料に基づいているかを理解することが、この問題を多角的に捉える上で不可欠と言えるでしょう。

歴史認識で揺れる長崎原爆の影と多様な海外の反応

第三の原爆は東京に投下予定だったのか
壊滅からの復興は何年で遂げられたか
映画オッペンハイマーが与えた影響
アメリカイスラエル支援に重なる倫理観
長崎原爆の影と海外の反応のまとめ

第三の原爆は東京に投下予定だったのか

広島、長崎に続き、もし戦争が続いていれば「第三の原子爆弾」が投下されていた、という事実はあまり知られていません。そして、その目標がどこであったのかについては、今なお様々な説が存在します。

結論から言うと、3発目以降の原爆製造・投下計画は確かに存在しました。マンハッタン計画を指揮したレズリー・グローヴス将軍の記録などによれば、8月19日頃には3発目の準備が整い、その後も9月、10月と順次、複数の原子爆弾を投下する計画が進められていたのです。

では、その目標はどこだったのでしょうか。

当初の目標リストには、広島、小倉、新潟、そして文化財が多いという理由で一度は外されたものの、京都が含まれていました。長崎は、8月9日に第一目標であった小倉の視界が悪かったための、第二目標でした。そのため、3発目の第一目標は、再び小倉が有力視されていたと考えられます。

日本への原子爆弾投下ウィキペディア

東京投下の可能性は？

一部では「第三の目標は東京だった」という説も語られます。これは、8月14日に愛知県で行われた模擬原爆（パンプキン爆弾）の投下訓練が、京都や東京を想定したものであったとされることや、一部の研究者の間で「首都を攻撃することで完全な終戦を目指す」という意見があったことなどが根拠とされています。

しかし、トルーマン大統領自身はポツダム日記の中で「目標は軍事物に限られ、女性や子供をターゲットにしてはならない。（中略）かつての首都（京都）にも新しい首都（東京）にも投下することはできない」と記しており、政府の公式な方針として東京が目標になる可能性は低かったと見られています。

いずれにせよ、日本のポツダム宣言受諾が数日遅れていれば、第三、第四の都市が核攻撃を受けていた可能性は否定できません。日本の降伏表明を受けて、トルーマン大統領が8月10日にこれ以上の原爆投下を一旦停止する命令を出したことで、3発目の投下は寸前で回避されたのです。この事実は、終戦の決断がいかに瀬戸際のものであったかを物語っています。

壊滅からの復興は何年で遂げられたか

ひび割れたアスファルトの間から小さな芽が力強く伸びる、背後には разрушенные 建物のシルエットが見える、復興への希望を示す画像です。

原子爆弾によって一瞬にして焦土と化した長崎の街が、どのようにして今日の姿を取り戻したのか。その復興の道のりは、決して平坦なものではありませんでしたが、国内外の支援と、何よりも被爆者自身の不屈の努力によって、驚異的な速さで成し遂げられました。

被爆直後の長崎は、建物という建物が倒壊・焼失し、道路や水道、電気といった都市機能は完全に麻痺していました。さらに、残留放射能への恐怖も渦巻く中、市民は食料も水も医薬品も不足する極限状況に置かれました。

復興への歩みは、終戦直後から始まります。

応急復旧期（1945年～）:
まず行われたのは、がれきの撤去と遺体の収容、そして仮設住宅の建設でした。市民自らの手で、また全国からの応援を得て、街の土台をゼロから作り直す作業が進められました。
都市計画の策定（1949年～）:
1949年には「長崎国際文化都市建設法」が制定されます。これは、長崎を単に元通りにするのではなく、「世界平和を記念する国際文化都市」として再建するという理念を掲げたものでした。この法律に基づき、平和公園の建設や道路網の整備といった、未来を見据えた都市計画が進められました。
経済復興と発展（1950年代～）:
朝鮮戦争の特需などを背景に、長崎の主要産業であった造船業が息を吹き返します。これにより経済が活性化し、復興のペースはさらに加速していきました。

「復興に何年かかったか」という問いに一言で答えるのは困難です。物理的な街並みは10年から20年ほどで大きく姿を変えましたが、被爆者の心の傷や、放射線による健康への影響といった目に見えない被害からの「真の復興」は、今なお続いていると言えるでしょう。長崎の復興の歴史は、人間の強靭さと、平和への願いが成し遂げた奇跡の物語なのです。

映画オッペンハイマーが与えた影響

2023年に公開されたクリストファー・ノーラン監督の映画『オッペンハイマー』は、世界中で大きな興行収入を記録し、「原爆の父」と呼ばれるロバート・オッペンハイマーの生涯に大きな関心を集めました。この映画は、海外、特にアメリカの若者世代の歴史認識に少なくない影響を与えています。

この映画がもたらした影響は、主に以下の二つの側面に分けることができます。

1. 原爆開発と歴史への関心の高まり

これまで原爆投下を「戦争を終わらせた正義の行為」として単純に捉えがちだった人々にとって、開発者であるオッペンハイマー自身の葛藤や、水爆開発に反対したことで公職を追われる彼の姿は、原爆投下が単純な善悪二元論では語れない複雑な問題であることを認識させるきっかけとなりました。これにより、マンハッタン計画の背景や、当時の政治状況について、自ら調べる若者が増えたと言われています。

2. 被害の実相が描かれないことへの批判

一方で、この映画は大きな批判も受けました。それは、広島・長崎の被爆者や、破壊された街の様子が一切描かれていないという点です。映画はあくまで開発者の視点から描かれており、原爆がもたらした非人道的な結果、つまり「被害者の視点」が完全に抜け落ちているのです。

「バーベンハイマー」問題

この「被害者視点の欠如」が最も顕著に表れたのが、同日公開の映画『バービー』と掛け合わせた「#Barbenheimer（バーベンハイマー）」というインターネット・ミームの流行です。原爆のキノコ雲をポップなキャラクターと組み合わせた画像が何の抵抗もなく作られ、拡散されたことは、特に日本では大きな批判を呼びました。これは、多くの海外の人々にとって、キノコ雲が「悲劇の象徴」ではなく、単なる「力の象徴」として消費されている現実を浮き彫りにしました。

しかし、この騒動をきっかけに、アメリカの若者の間でも「原爆投下は戦争犯罪であり、日本に謝罪すべきだ」と考える人々が増えているという調査結果もあります。映画『オッペンハイマー』は、意図せずして、原爆投下の倫理性を問い直し、歴史を学び直す大きなきっかけを世界に与えたと言えるのかもしれません。

アメリカイスラエル支援に重なる倫理観

アメリカとイスラエルの国旗が背景にぼやけて表示されたテレビ画面の前に、人物のシルエットが立っている、思案する様子が伺える画像です。

長崎への原爆投下が投げかける倫理的な問いは、79年以上の時を経て、現代の国際情勢にも影を落としています。特に、アメリカのイスラエル支援の姿勢をめぐる議論の中に、原爆投下の正当化ロジックと通底する部分を見出すことができます。

この問題が象徴的に表れたのが、2024年8月9日に行われた長崎の平和祈念式典での出来事です。長崎市は、ガザ地区での民間人の犠牲者が増大していることを受け、イスラエルを式典に招待しないという決断を下しました。これに対し、アメリカ、イギリス、ドイツなどG7の主要国は「式典の政治利用だ」として反発し、自国の大使を欠席させるという事態に発展しました。

共通する倫理的なジレンマ

原爆投下とアメリカのイスラエル支援、この二つの事象には、以下のような共通の論点が存在します。

目的と手段の正当性:「戦争を早期に終結させるため」「テロ組織を殲滅するため」という大きな目的のために、民間人の犠牲を伴う軍事行動はどこまで許されるのか。
人道と国益の対立: 国際的な人道規範よりも、自国の安全保障や同盟国との関係といった国益が優先される場面は正当化されるのか。
「被害者」という論理:「真珠湾攻撃を受けた被害者だから」「ハマスのテロ攻撃を受けた被害者だから」という論理が、その後の加害行為を正当化する根拠になりうるのか。

原爆投下を「戦争を終わらせるための必要悪だった」と正当化する論理は、現代において「自衛のためには、ある程度の付随的損害（コラテラル・ダメージ）はやむを得ない」とする考え方と重なります。長崎市のイスラエル不招待は、こうした考え方そのものに対する、唯一の戦争被爆国としての静かな、しかし毅然とした異議申し立てであったと捉えることができます。

この問題は、海外、特に欧米諸国と日本の間の歴史認識や倫理観の違いを浮き彫りにしました。長崎の影が問いかけるものは、過去の出来事だけでなく、今まさに世界で起きている悲劇と、それに対する私たちの向き合い方なのです。